no responses VPPでappleID不要のアプリ配布が可能

企業や教育機関などの組織でiPhoneやiPadなどのiOSデバイス端末をまとめて導入、配布する時に設定するappleIDをどうするのか?というのは管理者にとって大きな問題となってきました。
appleIDとは、iOSデバイス端末でアプリケーションをダウンロードして使用する際に必ず必要となるIDであり、欠かせない存在です。このappleIDはiOSデバイス端末を1台持っていれば、必ず持っているIDになりますが、1つのappleIDには、最大10台までのモバイルデバイス端末までしか関連付けすることはできません。
個人が個人のモバイルデバイス端末に好きなアプリケーションをダウンロードするのであれば特に問題はないものの、企業や教育機関など組織で複数台のiOSデバイス端末に一括して同じアプリケーションをインストールして配布する場合には、非常に面倒なことになってしまいます。
そこでapple社では、iOS9からVPPでappleID不要でアプリケーションの配布が可能になりました。
VPPはmdmと同様、モバイルデバイス端末を円滑に活用するためには欠かせない存在です。

no responses スマートデバイス端末管理のmdmの比較選定基準をきめよう

スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末の普及に伴い、それらのモバイルデバイス端末を管理するための重要なツールであるmdmの市場も拡大しつつあります。今後その市場はさらに拡大するでしょう。
日本国内だけでもmdm製品は数多く登場しており、それぞれの製品によって機能や特徴に違いがあります。
mdmを導入する際には、それぞれのmdm製品のメリット、デメリットを踏まえた上で、製品比較をする必要があるでしょう。
mdm製品を比較する前には具体的な比較基準を定めておく必要があるでしょう。基準を定めておくことで、そのmdm製品がモバイルデバイス端末管理に必要な水準があるかどうかが判断できます。自社で使用するスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末の導入状況と使用状況にあったmdm製品を比較、選定する必要があるでしょう。
いくつかのmdm製品を比較してから導入を検討するようにしたいですね。

no responses 組織階層に応じたモバイル端末管理が可能なmdm

モバイル端末管理の機能の1つに、組織の階層に応じたモバイル管理ができる機能があります。
企業や教育機関でスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を導入した際、mdmも同時に導入するケースが多いです。
従業員は1人に1台モバイル端末を所有していますが、従業員が所属する組織は階層構造になっているため、mdmはその組織構造に対応して、支店、部署などグループ単位で、モバイル端末を管理することが可能です。
数階層に渡ってモバイル端末を管理できるmdmソリューションは登録も簡単で、CSVによる一括登録もできるので設定が非常にスムーズです。大規模な組織でもすぐに端末を導入でき、運用もスムーズにスタートできるでしょう。またmdmソリューションでは1台1台を個別に識別することもできるので、それぞれの組織にあった設定やアプリの配布などをすることができます。組織の階層に応じてモバイルデバイス端末管理ができるのはmdmの大きなメリットと言えるでしょう。

no responses VPPの利用条件とは?

VPPのプログラムを利用することで、管理配布機能が得られます。企業内でまとめて購入したiOSのアプリケーションを従業員や生徒にライセンスを与えて、配布することが可能になっています。
また配布したアプリケーションやライセンスは従業員が退職したら回収して、その回収したライセンスを別の従業員に割り振ることができるので無駄なく活用できます。
ただVPPアプリを配布するにあたり、必要な条件がいくつかあります。まずはVPPのアカウントを取得する必要があります。
またVPPの管理配布にはiOS7以上のiPhoneやiPadが必要になります。それぞれのモバイルデバイス端末のユーザーは配布されるVPPアプリのライセンス取得のために、各個人がもつappleIDを保持している必要もあるのです。このappleIDがなければサインインができません。iOSデバイス上でサインインする時には、それぞれの個人が所有するappleIDを利用することになります。

no responses byod導入を成功させる管理ソリューション

企業がスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を活用する時に利用する管理ソリューションとして有名なのはmdmでしょう。mdmはモバイルデバイス端末全体を管理するソリューションになります。
しかしbyodを導入する場合には、モバイルデバイス端末全体を管理してしまうと、私用の際に困ってしまいます。
そこでbyod導入時によく用いられるのがmamとmcmです。mamはモバイルアプリケーション管理ソリューションのことであり、業務で使用するアプリケーションやそのデータを管理対象としています。mcmは業務データやコンテンツを管理対象としたソリューションです。
またmdmの管理機能の中に、mamやmcmが組み込まれているソリューションもあります。mamの実現方法としては、モバイルアプリコンテナなどもあります。これはモバイルデバイス端末内の隔離されたサンドボックスと呼ばれる環境に業務アプリケーションを分離して格納することで、業務アプリケーションとそのデータ自体を暗号化、パスワード、ID化して保全するアプローチ方法になります。

no responses 手軽なモバイルデバイス端末管理が可能なMDM

スマートフォンやタブレットなどのモバイル端末管理は、企業で大量のモバイルデバイス端末を導入する上では必要不可欠です。モバイル端末管理ツール=MDMを利用しない場合、管理者は大量のモバイルデバイス端末を管理できなくなりますし、設定なども全て行わなければならず非常に大変な作業になってしまいます。
そこでMDMなどモバイルデバイス端末管理ツールを用いることで、簡単に一括管理ができ、アプリケーションの配信、更新、初期設定作業、機能の利用制限、資産管理などを円滑に行うことができます。
またMDMはiOSやandroid、さらにはWindowsphoneにも対応しているので、マルチデバイス端末の一括管理が可能になっています。またMDMはコストパフォーマンスのよい製品も多く、1台あたり80円台の管理費用で利用できる製品も登場しています。またクラウドサービス型のMDM製品であれば、初期導入費用などもかからないので非常に経済的です。

no responses mdmソリューションの機能は豊富

mdmソリューションは、モバイルデバイス端末管理のツールであり、パソコンやスマートフォン、タブレットなどのモバイルデバイス端末の管理やセキュリティ対策をブラウザ上から簡単に実現することができます。
Windowsやandroid、iOSなどマルチデバイス端末に対応しているmdmソリューションが多いので、様々なモバイルデバイス端末を導入している企業でも活用しやすいでs。
mdmソリューションは製品によってそれぞれ機能は異なりますが、40~50種類以上の豊富な機能が搭載されたものが多いです。
モバイルデバイス端末の紛失、盗難、情報漏えい対策やセキュリティ設定、モバイルデバイス端末のセットアップ、資産管理など豊富な機能が利用可能になっています。
またセキュリティソフトウェアとの連携なども可能になっています。たくさんの機能をブラウザ上から簡単に一括管理できるのもmdmソリューションの魅力ともいえるでしょう。

no responses スマホ市場拡大に伴うmdmの重要性

2017年の流行語大賞にノミネートされた働き方改革と呼ばれるワードを覚えていますか?各企業では、様々な取り組みの検討、情報収集、実践を行っており、働き方が改革されつつあります。特にITに関係する部分においてはテレワークの実現を支えるスマートデバイスの活用が重要になってきています。
2017年のスマートフォンの市場は、ビジネス利用での出荷台数が730万台を突破しています。パソコンの出荷台数が650万台ですので、パソコンの出荷台数を大きく上回っていることが分かります。
2020年にはさらにその差はひらいていくと言われています。企業でスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末が導入される場合、それらのモバイルデバイス端末を安全に効率よく管理するためにmdmの導入も欠かせません。
mdmとはモバイルデバイス端末管理ツールのことであり、セキュリティ対策、資産管理などが重要になってきているのです。

no responses mdmの導入事例から見えるmdmの重要性

mdmは業務でスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を導入する場合、無くてはならない管理ツールと言えます。
多くの企業ではスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を導入する際に、同時にmdmにも入る導入事例が多いです。
mdmはセキュリティ対策として欠かせません。もしもスマートフォンや道で落としたり、盗難されたりした場合、端末内に入っている会社の機密情報や個人情報が第三者に流出してしまう危険性があるのです。
mdmの導入事例の企業においては、管理者は紛失の報告があった場合、デバイス端末のロックや、デバイスのワイプ操作、デバイスの所在地の確認などを行うことができます。デバイスのロックとはロック画面を表示し、第三者が使用できなくする操作であり、デバイス所在地の確認では紛失した場所を特定することができます。またデバイスのワイプ操作では、端末内のデータを遠隔操作で削除する機能もmdmにはあるのです。

no responses byodソリューション導入時に気を付けておきたいこと

byodソリューションはスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末の企業での導入に伴い、普及しているスタイルになります。byodとは私物モバイルデバイス端末を業務で利用することです。byodについてはたくさんの考え方があり、人によってその考え方、捉え方は様々。モバイルデバイス端末の盗難や紛失による情報漏洩が起こった時にはその責任は誰が負うのか?というのも大きな課題、問題点となっています。
基本的には組織の業務の家庭で情報漏洩が起こった場合には、その責任は組織が負うことになります。使っているモバイルデバイス端末が組織が支給したものであろうと、私物であろうとその点は関係ありません。そのため情報セキュリティ対策をしっかりと掲げている企業においては、会社側がパソコンや通信手段を用意して、一貫したセキュリティポリシーに基づいたハードウェア、ソフトウェア、認証方法などを準備します。
それを従業員に使わせていくのです。インターネット上のセキュリティに対する脅威は日に日にに変化するため、企業としてもmdmソリューションで一括管理するなど、徹底した対応が求められています。