2018年7月28日 archive

byodソリューション導入時に気を付けておきたいこと

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byodソリューションはスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末の企業での導入に伴い、普及しているスタイルになります。byodとは私物モバイルデバイス端末を業務で利用することです。byodについてはたくさんの考え方があり、人によってその考え方、捉え方は様々。モバイルデバイス端末の盗難や紛失による情報漏洩が起こった時にはその責任は誰が負うのか?というのも大きな課題、問題点となっています。
基本的には組織の業務の家庭で情報漏洩が起こった場合には、その責任は組織が負うことになります。使っているモバイルデバイス端末が組織が支給したものであろうと、私物であろうとその点は関係ありません。そのため情報セキュリティ対策をしっかりと掲げている企業においては、会社側がパソコンや通信手段を用意して、一貫したセキュリティポリシーに基づいたハードウェア、ソフトウェア、認証方法などを準備します。
それを従業員に使わせていくのです。インターネット上のセキュリティに対する脅威は日に日にに変化するため、企業としてもmdmソリューションで一括管理するなど、徹底した対応が求められています。

mdmの導入方法も比較してみよう

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スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を業務で利用するために企業で大量のモバイルデバイス端末が導入されています。
その際に大量のモバイルデバイス端末を一括管理するソリューションがmdmです。mdmはモバイルデバイス管理ツールと呼ばれており、デバイス端末のセキュリティ対策やポリシー設定、資産管理などに役立ちます。
mdmの機能はそれぞれの製品によって機能が異なります。組織内で利用されるモバイルデバイス端末を一元的に管理して、効率よく、そして安全にスマートフォンやタブレットを管理できるmdmツールを選ぶべきでしょう。mdmを選ぶ際には他の製品と何が違うのか、機能を比較するのが重要です。
mdmを比較してみると、mdm導入方法にも違いがあります。社内でmdm用serverを丸ごと導入する場合もあれば、社内の既存serverの一部をmdm用に割り当てる場合もあります。また社外のmdmserverレンタルシステムを利用する方法もあります。

デバイス情報はmdmで取得できる

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mdmという言葉は近年よく聞かれるようになってきています。mdmとはmobile device managementの略であり、企業のマスターデータの管理の手法であり、ソフトウェアのことを指しています。mdmという言葉が聞かれるようにから10年余りが経過してきました。
その間にmdmを手掛けるメーカーの数も増えてきており、たくさんのmdm製品が登場しています。たくさんのmdm製品からその企業や学校にあったmdmを選ぶことが重要です、mdmプロジェクトを立ち上げる時には、mdmの対象範囲を正しく理解して、経営層、業務メンバー、ITメンバーで共通した認識を持つことが重要と言われています。
mdmの機能としては利用状況の確認、モバイルデバイス端末の機能の設定や制限、盗難・紛失時の緊急対策などなります。利用状況の確認ではOSやUDIDなどの基本情報や位置情報、インストール済みのアプリケーションなど様々なデバイス情報をmdmで取得することが可能です。

Apple DEPの登録方法

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Apple DEPとはApple Device Enrollment Programの略であり、iOS及びmac OSデバイスを企業で利用する際に、apple社から直接購入もしくはapple社正規販売店や通信事業者から購入することで、デバイスを企業IDに紐づけて、管理された状態で出荷させることです。
Apple DEPを利用することでユーザーは利用開始前にモバイルデバイス端末の直接操作を最小化し、自動的にモバイルデバイスをmdmに登録させて、モバイルデバイスの管理を行うことができるのです。Apple DEPを利用するには、まずはapple社のDEPサイトで企業登録を行い、カスタマーIDの取得をする必要があります。その際に、企業に関連するメールアドレスでプログラムエージェントアカウントを作成します。追加でモバイルデバイス端末を購入した場合には、既設のserver構成にモバイルデバイス端末を登録し、同期をとることで加入上体にリストアップされます。ただしDEPデバイスがリストされた組織グループにDEPデバイス以外のデバイスが加入しようとすると、加入が拒否されてしまいます。

mdm導入はOS更新がポイント

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スマートフォンやタブレットなどを企業で支給した場合、それらのモバイルデバイス端末を円滑に管理するためにmdmは欠かせません。mdmはモバイルデバイス管理ソリューションであり、様々なマルチデバイスのモバイルデバイス端末を一括して管理することが可能です。
mdmの導入を検討する上で注意しておきたいポイントの1つがアップデートの問題です。
アップグレードしたばかりなのに、すぐに新バージョンのandroidやiOSがリリースされるというのはよく耳にします。特定のOSのスマートフォンを業務用に一括支給した場合には、そのOSに対応して強みを持つmdmを導入する企業が多いですが、数年後にもそのOSを使用しているかどうかはわかりません。
そこでmdmを導入する時にはどのようなデバイスにも対応できるmdm製品を導入する必要があるのです。
またモバイルOSの更新状況についてもすぐに対応してくれるmdm製品なのかどうかを確認する必要があるでしょう。

企業におけるmdmソリューションの重要性

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スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末の普及に伴い、それらのモバイルデバイス端末を管理するツールであるmdm(モバイルデバイス端末管理)の市場も成長を続けています。
この10年ほどで大企業ではスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を業務で利用する傾向が増えてきました。さらに近年では中小企業においてもモバイルデバイス端末を導入している会社は増えています。
顧客やステークホルダーにとって自社の魅力をアピールするためにはモバイルデバイス端末は欠かせないツールです。作業環境構築という面においてはモバイルデバイス端末が利用しやすい環境にあるかどうかというのは最優先される問題になっています。
モバイルデバイス端末を管理するツールであるmdmソリューションはたくさんの種類があり、それぞれ管理する機能が異なります。
各企業において、何を重点的に管理したいのかを明確にすることで選ぶmdmソリューションは変わってくるでしょう。