2018年9月17日 archive

VPPでappleID不要のアプリ配布が可能

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企業や教育機関などの組織でiPhoneやiPadなどのiOSデバイス端末をまとめて導入、配布する時に設定するappleIDをどうするのか?というのは管理者にとって大きな問題となってきました。
appleIDとは、iOSデバイス端末でアプリケーションをダウンロードして使用する際に必ず必要となるIDであり、欠かせない存在です。このappleIDはiOSデバイス端末を1台持っていれば、必ず持っているIDになりますが、1つのappleIDには、最大10台までのモバイルデバイス端末までしか関連付けすることはできません。
個人が個人のモバイルデバイス端末に好きなアプリケーションをダウンロードするのであれば特に問題はないものの、企業や教育機関など組織で複数台のiOSデバイス端末に一括して同じアプリケーションをインストールして配布する場合には、非常に面倒なことになってしまいます。
そこでapple社では、iOS9からVPPでappleID不要でアプリケーションの配布が可能になりました。
VPPはmdmと同様、モバイルデバイス端末を円滑に活用するためには欠かせない存在です。

スマートデバイス端末管理のmdmの比較選定基準をきめよう

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スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末の普及に伴い、それらのモバイルデバイス端末を管理するための重要なツールであるmdmの市場も拡大しつつあります。今後その市場はさらに拡大するでしょう。
日本国内だけでもmdm製品は数多く登場しており、それぞれの製品によって機能や特徴に違いがあります。
mdmを導入する際には、それぞれのmdm製品のメリット、デメリットを踏まえた上で、製品比較をする必要があるでしょう。
mdm製品を比較する前には具体的な比較基準を定めておく必要があるでしょう。基準を定めておくことで、そのmdm製品がモバイルデバイス端末管理に必要な水準があるかどうかが判断できます。自社で使用するスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末の導入状況と使用状況にあったmdm製品を比較、選定する必要があるでしょう。
いくつかのmdm製品を比較してから導入を検討するようにしたいですね。

組織階層に応じたモバイル端末管理が可能なmdm

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モバイル端末管理の機能の1つに、組織の階層に応じたモバイル管理ができる機能があります。
企業や教育機関でスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を導入した際、mdmも同時に導入するケースが多いです。
従業員は1人に1台モバイル端末を所有していますが、従業員が所属する組織は階層構造になっているため、mdmはその組織構造に対応して、支店、部署などグループ単位で、モバイル端末を管理することが可能です。
数階層に渡ってモバイル端末を管理できるmdmソリューションは登録も簡単で、CSVによる一括登録もできるので設定が非常にスムーズです。大規模な組織でもすぐに端末を導入でき、運用もスムーズにスタートできるでしょう。またmdmソリューションでは1台1台を個別に識別することもできるので、それぞれの組織にあった設定やアプリの配布などをすることができます。組織の階層に応じてモバイルデバイス端末管理ができるのはmdmの大きなメリットと言えるでしょう。