2018年12月10日 archive

byod事例が増えるわけ

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企業でスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を導入する場合、従来会社によってそれらのモバイルデバイス端末が支給されるのが一般的でした。支給されるモバイルデバイス端末は同時期に個人で購入できるものと比べても高価で高性能のものが多く、従業員の満足度も高かったので。
しかし近年では、デジタルデバイスの機能、性能は短期間で向上しており、価格設定も下がってきているので、会社が支給するモバイルデバイス端末よりも、個人が所有しているスマホやタブレットの方が、処理速度も速く、使い勝手もよいという現象が起こりつつあります。そのため個人が所有するモバイルデバイス端末を業務で使用するbyodの事例が急増しているのです。
高性能で、操作にも慣れている私物のモバイルデバイス端末を使うことにより、業務効率アップや、端末導入コストの削減にもつながります。
情報セキュリティの観点や、利用制限の設定などをしっかりと行えば、byodによるモバイルデバイス端末の導入は非常に大きなメリットを及ぼしてくれるでしょう。

組織体系に対応できるmdmツールの導入

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mdmを導入することで、モバイルデバイス端末の運用・保守の効率化が可能です。また管理のコスト削減にもつながります。
管理者の負担は軽減され、端末に応じた自動での設定変更も可能になっています。日本で導入されているmdmツールは日本国内のものだけではなく、海外製にものもあります。継続利用率の高いものを利用するのがよいでしょう。
特にあらゆる組織体系に対応できるmdmツールは人気があります。また操作性が簡単なものは管理者もそのmdmを利用しやすいので、継続利用率は高くなるでしょう。
端末管理に対する機能はそれぞれmdmツールによって異なります。階層管理で組織体系をそのまま管理体系とすることもできるmdmツールであれば、グループに対する設定やモバイルデバイス端末ごとの設定などポリシー適用の範囲を決定することが可能です。
企業や組織にあった使いやすいmdmツールを導入するのが、モバイルデバイス端末の活用のカギとなるでしょう。